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急増している新型出生前診断(NIPT)ってご存じですか?

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ダイエットカウンセラー

子宝カウンセラーの

松尾賢(まっちゃん)です。

 

最近増えてきている新型出生前診断(NITP)ってご存じですか?

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これは妊婦の血液から胎児がダウン症などの病気かどうかを調べるもので受診者2013年から現在までの3年間で3万人を超えています。

日本でこの検査は、専門家で作る日本医学会から正確な情報提供や診断後に妊婦やその家族を支援するカウンセリングの体制が整っていると認められた全国の71の病院だけで行われています。

いくつか新型出生前診断が出来る病院をご紹介すると

北海道・東北地方

  • 北海道大学病院 (北海道)
  • 札幌医科大学 (北海道)
  • 岩手医科大学病院 (岩手県)
  • 宮城県立こども病院 (宮城県)

関東地方(東京都)

  • 東京女子医科大学 (東京都)
  • 昭和大学病院 (東京都)
  • 国立成育医療研究センター (東京都)
  • 山王病院 (東京都)
  • 聖路加国際病院 (東京都)
  • 慶應義塾大学病院 (東京都)
  • 日本医科大学付属病院 (東京都)
  • 東京慈恵医科大学附属病院 (東京都)
  • 日本赤十字社医療センター (東京都)

関東地方(東京都以外)

  • 埼玉医科大学病院 (埼玉県)
  • 千葉大学医学部附属病院 (千葉県)
  • 横浜市立大学附属病院 (神奈川県)
  • 東海大学医学部付属病院 (神奈川県)

中部地方

  • 新潟大学医歯学総合病院総合周産期母子医療センター (新潟県)
  • 藤田保健衛生大学病院 (愛知県)
  • 名古屋市立大学病院 (愛知県)

近畿地方

  • 大阪市立総合医療センター (大阪府)
  • 大阪大学病院 (大阪府)
  • 大阪府立母子保健総合医療センター (大阪府)
  • 国立循環器病研究センター (大阪府)
  • 兵庫医科大学病院 (兵庫県)
  • 神戸大学医学部附属病院 (兵庫県)
  • 奈良県立医科大学附属病院 (奈良県)

中国・四国地方

  • 岡山大学病院 (岡山県)
  • 広島大学病院 (広島県)
  • 四国こどもとおとなの医療センター (香川県)
  • 徳島大学病院 (徳島県)
  • 愛媛大学医学部附属病院周産母子センター (愛媛県)

九州地方

  • 国立病院機構九州医療センター (福岡県)
  • 福岡大学病院 (福岡県)
  • 長崎大学病院 (長崎県)
  • 熊本大学医学部附属病院 (熊本県)
  • 大分大学医学部附属病院 (大分県)

 

一部ですがご参考にしてみてください。

 

出生前診断は、胎児に病気や奇形、命の設計図にあたる遺伝子を含む染色体に異常がないかを調べる検査です。

その中でも新型出生前診断は、妊婦の血液に含まれる胎児の遺伝子を調べる検査なんです。

検査の対象は

①ダウン症(23対ある染色体のうち、21番目の染色体の数が1本多い)

②13トリソミー(13番目の染色体の数が1本多い)知的障害や奇形などを伴う

③18トリソミー(18番目の染色体の数が1本多い)重度の心疾患などを伴う

この3種類です。

ただし日本では検査の有効性を調べる臨床研究として行われているため誰でも検査が受けられるわけではありません。

受けられるのは、以下にあてはまる場合です。

・超音波検査で染色体異常の可能性がある

・過去に染色体異常のある胎児を妊娠した経験を持つ

・出産時の年齢が35歳以上

 

注意していただきたいこと!

新型出生前診断はダウン症などの染色体異常を非常に高い割合で検出できるとされていますが、注意していただきたいのは検査の精度が100%でないことです。

染色体異常が本当はないのに「異常あり」と診断される人がどうしても出てきてしまいますし、逆に陰性でも100%遺伝子異常がないと言い切れるわけではありません。

確定診断には胎児のいる子宮から「羊水」を採取して調べる必要があります。

新型出生前診断を受けた3万人のうち染色体異常が疑われたのが547人で、その後の羊水検査異常が確定したのは417人でした。その94%にあたる394人が人工妊娠中絶を選んでいます。

 

この検査の光と影を考えてみると、

高齢出産での不安解消になる一方で命の選別の恐れもあります。

 

高齢で出産する人が増えていますが、高齢になるほど胎児がダウン症などの染色体異常になる危険性が高まるため新型出生前診断は出産時の不安の解消につながるかもしれません。また胎児に異常が見つかった場合でも両親に心の準備や治療への備えができるとも言われています。検査の方法でも従来は羊水検査が中心で妊婦のお腹に針を刺さなければ出来なかったので、確率は低いですが流産の危険性がありました。

新型出生前診断では少しの血液を採取するだけですみ、妊娠10週目から受けられるため母体への負担が軽減できます。

つまり出生前診断のメリットは、「障害のある赤ちゃんが生まれる可能性の有無を事前に知ることで、悶々と悩む負担を軽くできる」ということや、「赤ちゃんに障害がある確率が高いと分かった場合、ともに生きていく心構えができる」ということがあります。

また、治療が可能である先天的な異常を発見した場合、早期であれば対応できる点も挙げられます。

 

 

一方で新型出生前診断の後に羊水検査で染色体異常が確定した妊婦の94%が中絶しているので命の選別につながることが危惧されています。今後新型出生前診断が一般に広がれば、羊水検査には健康保険が適応されないので、10万~15万程度の検査費用を自己負担しなければなりません。そのため羊水検査をせずに中絶するケースが相次いで起きるのではないかと心配されています。

中絶せずに出産した後にどんな支援があるのかなど知らせるべき情報が家族に届いていないのではないかという心配もあります。

つまり倫理的な問題点としては、「赤ちゃんに障害がある可能性が高いと分かった場合、人工妊娠中絶を選択する人が増えるのでは」ということや、「検査結果が誤っていた場合に精神的負担が大きい」、「命の選択につながる」などという点が挙げられます。

大変難しい選択ではありますが、「いのち」という重いテーマだからこそ、検査を受けるかどうか、異常が見つかった場合はどうするのかを事前にご夫婦でお話しして、二人の意思の決定をきちんとしておくことが大切です。

異常が見つかっても産む場合、産まない場合も含めてご夫婦で話し合ってじっくり考えて結論を出してから検査することが必要だと私は思います。

 

 

最後までブログをお読みいただきありがとうございます。